電気融雪器の歴史は、昭和26年上越線の豪雪地帯にシーズ線型の電気融雪器が設備された時から始まりました。
初期の物は仕様も統一されておらず東鉄型、仙鉄型、札鉄型と各地でまちまちの物が設備されていました。
昭和30年代に国鉄本社にポイントヒータ研究委員会が発足し、技術的解明が進んだ結果、昭和38年に電気融雪器標準仕様書が制定され、それが現在の原型になっております。
当社は、会社創業時から電気融雪器について研究・開発に取り組み、一貫して鉄道会社の安定輸送に寄与し、在来線の経験を生かして東北・上越新幹線、更には長野新幹線の融雪器の技術開発にも参画して現在に至っています。
初期の物は仕様も統一されておらず東鉄型、仙鉄型、札鉄型と各地でまちまちの物が設備されていました。
昭和30年代に国鉄本社にポイントヒータ研究委員会が発足し、技術的解明が進んだ結果、昭和38年に電気融雪器標準仕様書が制定され、それが現在の原型になっております。
当社は、会社創業時から電気融雪器について研究・開発に取り組み、一貫して鉄道会社の安定輸送に寄与し、在来線の経験を生かして東北・上越新幹線、更には長野新幹線の融雪器の技術開発にも参画して現在に至っています。
歴史
昭和21年(1期) | 昭和21年10月1日 新陽社設立 |
昭和24年(4期) |
|
昭和25年(5期) |
|
昭和34年(14期) |
|
昭和37年(17期) |
|
昭和38年(18期) |
|
昭和43年(23期) |
|
昭和46年(26期) |
|
昭和49年(29期) |
|
昭和52年(32期) |
|
昭和53年(33期) |
|
昭和54年(34期) |
|
昭和55年(35期) |
|
昭和56年(36期) |
|
昭和57年(37期) |
|
昭和58年(38期) |
|
昭和60年(40期) |
|
昭和63年(43期) |
|
平成元年(44期) |
|
平成3年(46期) |
|
平成4年(47期) |
|
平成5年(48期) |
|
平成6年(49期) |
|
平成7年(50期) |
|
平成9年(52期) |
|
平成10年(53期) |
|
平成11年(54期) |
|
平成15年(58期) |
|
平成16年(59期) |
|
平成17年(60期) |
|
平成18年(61期) |
|
平成19年(62期) |
|
平成20年(63期) |
|
平成21年(64期) |
|
平成22年(65期) |
|
平成23年(66期) |
|
平成24年(67期) |
|
平成25年(68期) |
|
平成26年(69期) |
|
平成27年(70期) |
|
昭和38年(18期)
ポイント床板加熱用SA形ヒータ
昭和38年(18期)
基本レール加熱用KB形ヒータ
昭和53年(33期)
昭和53年(33期)
鋼管ビーム冠雪防止ヒータ
昭和54年(34期)
新幹線用個別電気温風式融雪器
昭和57年(37期)
低圧温風式個別温風形(基本形)
昭和58年(38期)
遠赤外線式融雪器
昭和63年(43期)
ポイント床板加熱用SA-S-80S形ヒータ(床板差込式)
平成3年(46期)
基本レール加熱用RKB形ヒータ(断熱カバー付)
平成5年(48期)
基本レール加熱用KD形ヒータ(レール底面装着式)
平成7年(50期)
降雪検知器
平成9年(52期)
長野新幹線(低圧温風式集中温風形)
平成15年(58期)
基本レール加熱用KL形ヒータ(アルミ外装付)
平成15年(58期)
軌道融雪用マットヒータ
平成16年(59期)
ポイント床板加熱用DSA-200形ヒータ(二重床板用)
平成17年(60期)
千歳高架スラブ分岐器用ヒータ
平成21年(64期)
東北新幹線青森延伸
平成22年(65期)
ポイント床板加熱用SA-S-80B形ヒータ(ケーブル後ろ出し)
平成25年(68期)
ポイント床板加熱用SA形ヒータ(端子箱部20φ化)
平成27年(70期)
基本レール加熱用KL形ヒータ(平形)